J-OCTAの特長
J-OCTAは材料やライフサイエンスの研究開発の最前線でお役に立ちます
J-OCTA(ジェイ・オクタ)は、樹脂やゴム、ナノコンポジット、薄膜、インク、電池など多岐に渡る高機能材料や、創薬や製剤などのライフサイエンス分野の研究開発に際し、原子スケールからマイクロメートルスケールまでの特性をコンピュータ上で予測する、マルチスケールシミュレーション・ソフトウェアです。
実験のみでは把握しきれなかった複雑な現象のメカニズムを理解する知識発見ツールや、インフォマティクスのためのデータ作成ツールとして活用できます。
各スケールのシミュレータを共通のプラットフォーム上で連携させたり、データサイエンス機能を組み合わせることも可能で、最先端の研究開発を支援します。
高分子材料シミュレーションの概要と事例に関する説明ページはこちらリチウムイオン電池のシミュレーションに関する説明ページはこちら
創薬や製剤などのライフサイエンス分野に関する説明ページはこちら
ライフサイエンス/バイオマテリアル分野のための分子シミュレーションに関する説明ページはこちら
マテリアルズ&プロセスインフォマティクスに関する説明ページはこちら
第一原理計算に関する説明ページはこちら
材料設計に分子シミュレーションを用いる際に知っておいてほしいことはこちら
分子動力学の力場に関する説明ページはこちら
マルチスケールシミュレーションから見た電気伝導についてはこちら
J-OCTAとは
J-OCTAでは、次のようなシミュレーションを行うことができます。
J-OCTAの構成
J-OCTAの各機能を用いるにはJ-OCTAプラットフォームが必要となりますが、QSPRのみ利用できる特別なバージョンもございます。
J-OCTAの構成
Student Editionについて
J-OCTA Student Edition は、J-OCTAの機能の中から一部の機能を抜粋した製品です。簡単な検証計算や評価を手軽に実施することができます。どなたでも「完全フリー」で使用可能で、ライセンス申請やライセンス登録等は不要です。OCTAによるシミュレーションのための分子モデリングや解析の補助ツールとして、また、J-OCTA導入前の検討・評価などにご活用ください。
開発元
J-OCTAは産学連携プロジェクトで開発された ソフトマテリアルに対する統合的なシミュレータ「OCTA」の商用版ソフトウェアです。OCTAはオープンソースソフトウェアです。
OCTAの機能詳細はこちら
SIESTAはスペイン等の研究者によって開発された密度汎関数法(DFT)のソフトウェアです。SIESTAはスペインSIMUNE社の登録商標です。
SIMUNE社公式サイト
SIESTAオープンソースソフトウェアサイト
GENESISは理化学研究所を中心に開発している分子動力学ソフトウェアで、フリーソフトウェア(LGPLv3)として配布されています。
GENESIS 公式サイト
理研数理 GENESISサイト
- 参考文献:
- [1] C. Kobayashi, J. Jung, Y. Matsunaga, T. Mori, T. Ando, K. Tamura, M. Kamiya, and Y. Sugita, J. Compute. Chem. 38, 2193-2206 (2017).
http://dx.doi.org/10.1002/jcc.24874 - [2] J. Jung, T. Mori, C. Kobayashi, Y. Matsunaga, T. Yoda, M. Feig, and Y. Sugita, WIREs Comput. Mol. Sci., 5, 310-323 (2015).
http://dx.doi.org/10.1002/wcms.1220
サポート
導入サポートで業務の立ち上げをスムーズに
サポート契約をお申し込みのお客さまには、専属のスタッフによる電子メール等のサポートサービスをご提供いたします。 また導入初期には、解析業務の立ち上げにご協力いたします。
またJSOLでは、基礎理論から操作方法に至るまで、幅広いセミナーを開催しています。
受託解析・コンサルティング
樹脂やゴムなどの高分子材料に代表されるソフトマテリアルの物性予測およびメカニズム理解のため、主にOCTA/J-OCTAシステムに含まれるシミュレーション手法を用いた解析コンサルティングサービスをご提供しています。
お客様のテーマにつき、事例調査・モデリング・入力データ作成・解析実行・結果の分析までを一括してお受けします。報告書とともに、解析用入出力ファイルもご提供いたします。
また、OCTA/J-OCTAシステムのカスタマイズサービスも行っております。
詳細はお気軽にお問い合わせ下さい。
- ※記載されている製品およびサービスの名称は、それぞれの所有者の商標または登録商標です。